政令指定都市

政令指定都市は、DPRJの都市制度の一つである。2020年12月現在で9市存在する。
略称は政令市。

概要

政令指定都市の制度（政令市制度）は、DPRJの大都市に関する特例制度のひとつであり、2019年4月に運用が開始された。
指定都市となる要件は、当初「GPCIのランキングにて一度でも上位5都市となった都市」とされており、一般市への自動的な降格はなかったが、のちに「GPCIのランキングにて上位1/4になった都市」となり、同時に半分以下となれば一般市に降格となるルールが定められた。
また政令都市は区を設けるものとされているが、この区は特別区（自治体の一つ）と区別して行政区と通称され、扱いとしてはただの行政区画である。設置するかどうかは各市の長に任される。

一覧（2020年4月現在）

第一次（2019年3月）指定

津（爆笑）市（新大山県）

行政区一覧

鶴橋市（釜山県）

「区割りするほど発展していない」という理由で現段階では行政区制度の導入はされていない。

本崎市（外崎県）

行政区一覧

中央区?
谷成区?

第二次（2019年10月）指定

崖潘坊市（秋嶺洲県）

行政区未導入である。

掛橋市（翠県）

行政区一覧

城南区?
城北区?
城西区?
城東区?
緑区?

真壁市（白石県）

行政区一覧

第三次（2020年4月）指定

群豊市（伊武県）

行政区一覧

来乙区?
万銀区?
亀里亜区?

天登市（外崎県）

行政区未定。

ホングコング市（釜山県）

「区割りするほど面積が無い」との理由により、行政区制度の導入はされないことが明言されている。

過去に政令指定都市であった都市

ネオヒカリブルク(新帝都)（中京都）

暫定的に政令市格となっていたが、中京都移行の際に区割りを生かし特別区となった。
行政区一覧

テンガポール市（中京都）

一時は新帝都との合併も取り沙汰されたが、官民一体での強い反発により単独での政令市移行となり、安慰区・生井区の二区が設置された。
だがのちに行政区が廃止され、最終的に新帝都の再開発計画と共に海没処分された。

今後

2020年12月を最後にGPCIの定期集計が廃止され基準点が無くなったため、移行都市が現れることはほぼ無いとみられる。
一時はGPCIに代わる指標を準備することも検討されたものの、纏まらずに議会は紛糾。
今後は制度の存廃も含め議論されることとなるだろう。